アルファシステムズ（4719）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ソフトウェア開発関連事業の推移 - 全期間
個別
- 2013年3月31日
- 18億3325万
- 2013年6月30日 -72.29%
- 5億795万
- 2013年9月30日 +106.02%
- 10億4649万
- 2013年12月31日 +46.55%
- 15億3367万
- 2014年3月31日 +31.76%
- 20億2082万
- 2014年6月30日 -84.85%
- 3億618万
- 2014年9月30日 +195.53%
- 9億485万
- 2014年12月31日 +63.43%
- 14億7881万
- 2015年3月31日 +27.1%
- 18億7964万
- 2015年6月30日 -63.7%
- 6億8232万
- 2015年9月30日 +57.54%
- 10億7495万
- 2015年12月31日 +50.5%
- 16億1777万
- 2016年3月31日 +47.31%
- 23億8315万
- 2016年6月30日 -79.54%
- 4億8755万
- 2016年9月30日 +86.39%
- 9億874万
- 2016年12月31日 +54.69%
- 14億573万
- 2017年3月31日 +71.75%
- 24億1433万
- 2017年6月30日 -75.92%
- 5億8127万
- 2017年9月30日 +118.05%
- 12億6749万
- 2017年12月31日 +43.47%
- 18億1851万
- 2018年3月31日 +49.63%
- 27億2106万
- 2018年6月30日 -71.75%
- 7億6877万
- 2018年9月30日 +96.31%
- 15億917万
- 2018年12月31日 +41.67%
- 21億3801万
- 2019年3月31日 +39.18%
- 29億7573万
- 2019年6月30日 -81.55%
- 5億4887万
- 2019年9月30日 +166.81%
- 14億6447万
- 2019年12月31日 +54.05%
- 22億5596万
- 2020年3月31日 +39.61%
- 31億4946万
- 2020年6月30日 -78.56%
- 6億7524万
- 2020年9月30日 +111.23%
- 14億2628万
- 2020年12月31日 +58.15%
- 22億5567万
- 2021年3月31日 +41.67%
- 31億9561万
- 2021年6月30日 -69.38%
- 9億7838万
- 2021年9月30日 +97.15%
- 19億2892万
- 2021年12月31日 +51.28%
- 29億1802万
- 2022年3月31日 +36.03%
- 39億6950万
- 2022年6月30日 -75.14%
- 9億8673万
- 2022年9月30日 +105.23%
- 20億2508万
- 2022年12月31日 +50.3%
- 30億4377万
- 2023年3月31日 +34.96%
- 41億783万
- 2023年6月30日 -79.26%
- 8億5182万
- 2023年9月30日 +130.84%
- 19億6637万
- 2023年12月31日 +69.37%
- 33億3044万
- 2024年3月31日 +27.92%
- 42億6041万
- 2024年9月30日 -51.5%
- 20億6618万
- 2025年3月31日 +108.12%
- 43億7万
- 2025年9月30日 -46.18%
- 23億1433万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ②気候変動に係るリスク及び機会が自社の事業活動や収益等に与える影響2025/06/26 11:25
当社は、温室効果ガスの排出削減について中長期的な目標値を設定し、公表しております。自社の「ソフトウェア開発関連事業」からの温室効果ガス排出については、国際的な温室効果ガス排出定義(SCOPE)別に算定した排出量をもとに削減目標を設定しております。また、サプライチェーンも含む排出量を定常的に可視化・監視しながら、排出削減に取り組むことで、将来の脱炭素社会への耐性を高めてまいります。
今後は、脱炭素社会移行を新たな収益機会と捉え、エネルギー分野はもとより、幅広い分野のシステム開発へ参画してまいります。 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっております。2025/06/26 11:25
当社は、主たる事業である通信システム、オープンシステム、組み込みシステム等に関するソフトウェアの受託開発及びそれにかかわる事業の売上高及び利益が、いずれも全体の90%以上を占めておりますので、「ソフトウェア開発関連事業」を報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/06/26 11:25
顧客の氏名又は名称 売上高 関連するセグメント名 株式会社NTTデータ 6,466,907 ソフトウェア開発関連事業 富士通株式会社 4,470,455 ソフトウェア開発関連事業、その他 LINEヤフー株式会社 3,562,934 ソフトウェア開発関連事業 - #4 事業の内容
- 3【事業の内容】2025/06/26 11:25
セグメント及び事業の区分 内容 ソフトウェア開発関連事業 通信システム 通信事業者向けのシステム開発で、主に通信インフラを構成するシステム及び携帯端末のソフトウェア開発 ノード 固定網やモバイル網を構成する交換ノード、伝送装置、次世代ノードシステムに搭載されるソフトウェアの開発 - #5 報告セグメントの概要
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっております。2025/06/26 11:25
当社は、主たる事業である通信システム、オープンシステム、組み込みシステム等に関するソフトウェアの受託開発及びそれにかかわる事業の売上高及び利益が、いずれも全体の90%以上を占めておりますので、「ソフトウェア開発関連事業」を報告セグメントとしております。 - #6 従業員の状況（連結）
- 2025/06/26 11:25
(注)1.従業員数は就業人員(嘱託者を除く。)であります。セグメントの名称 従業員数(人) ソフトウェア開発関連事業 2,681 その他 18
2.平均年間給与は、税込支払給与額であり、基準外賃金及び賞与を含んでおります。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ステム開発事業の基盤拡大2025/06/26 11:25
ソフトウェア開発関連事業では「通信」、「流通・サービス」、「公共」の3分野を当社の安定成長を支える主要分野と位置付けております。通信分野は、創業からの主力分野であり、蓄積されたノウハウをベースに次世代システムへの着実な貢献を果たしてまいります。流通・サービス分野は、近年、当社成長の柱となっており、規模の拡大と併せて事業基盤の強化に努めてまいります。公共分野は、中長期的にシステム需要の拡大を見込んでおり、当社の強みである大規模システム開発のノウハウを活かせる分野であることから、着実な成長を目指してまいります。
また、市場規模の大きい「金融」、通信事業者が手掛けるネットワークインフラ以外の事業分野となる「情報通信」、車載関連を中心とする「組み込み」の3分野を当社の今後の成長分野と位置付け、事業基盤の拡大に努めてまいります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当事業年度の生産実績は、次のとおりであります。2025/06/26 11:25
(注)金額は販売価格で表示しており、セグメント間の内部振替前の数値となります。セグメント及び事業の区分 生産実績(千円) 増減率(%) 組み込みシステム 2,048,561 70.9 ソフトウェア開発関連事業 36,996,238 5.0 その他 1,494,463 30.0
②受注実績
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
