固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 37億1141万
個別
- 2013年3月31日
- 35億7977万
- 2014年3月31日 +3.96%
- 37億2162万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/27 13:28
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2014/06/27 13:28
有形固定資産
映像事業部における設備(工具、器具及び備品)であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (5) 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2014/06/27 13:28
(6) 企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 72,037千円 固定資産 30,744〃 資産合計 102,781〃
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 3. 固定資産の減価償却の方法2014/06/27 13:28
(1) 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く) - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※4.圧縮記帳額2014/06/27 13:28
補助金の受入に伴い、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は以下のとおりであります。
- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※5 圧縮記帳額2014/06/27 13:28
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/27 13:28
- #8 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社ジー・イー・エヌを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社ジー・イー・エヌ取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。2014/06/27 13:28
3 重要な非資金取引の内容流動資産 72,037 千円 固定資産 30,744 〃 のれん 170,229 〃
(1) 重要な資産除去債務の計上額は以下のとおりであります。 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 13:28
(注) この他、土地再評価差額金に係る繰延税金資産(当事業年度318,580千円、前事業年度318,580千円)がありますが、全額評価性引当をしております。前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 繰越欠損金 653,772 569,329 固定資産除却損 1,266 1,224 投資有価証券評価損 26,939 26,947
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/27 13:28
(注) この他、土地再評価差額金に係る繰延税金資産(当事業年度318,580千円、前事業年度318,580千円)がありますが、全額評価性引当をしております。当連結会計年度(平成26年3月31日) 繰越欠損金 569,329 固定資産除却損 1,224 投資有価証券評価損 26,947
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #11 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/27 13:28
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #12 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2014/06/27 13:28
当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 期首残高 297,325千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 9,345 〃 時の経過による調整額 616 〃 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/06/27 13:28
① 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法