有価証券報告書-第35期(2023/01/01-2023/12/31)
④ 指標及び目標
フューチャーグループは2021年度より、グループ全体としてのスコープ1、2、3に該当する温室効果ガス排出量の公表を開始しております。更に、2050年までの実質カーボンニュートラル化への道筋をモニタリングする観点からは、一人当たりGHG排出量を有益な指標と捉えております。
a.リスクと機会の評価に用いる指標
フューチャーグループでは、気候変動が及ぼすリスクと機会を把握するため、温室効果ガス排出量に関するスコープ1(自らによる温室効果ガスの直接排出)、スコープ2(他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出)及びスコープ3(当社の事業活動に関連する他社の排出)の算出と公表をグループベースで行っております。
また、温室効果ガスの算出においては、COVID-19を契機に普及が進んだリモートワークの環境負荷もPCの稼働状況をもとに算出するなどの新しい取組みも進めております。
b.温室効果ガス排出量
フューチャーグループの2022年度の温室効果ガス排出量は、スコープ1は101t-CO2e(前年度比2%減)、スコープ2は1,729t-CO2e(前年度比4%減)、スコープ3は11,982t-CO2e(前年度比0.8%減)、合計で13,812t-CO2e(前年度比1.2%減)となりました。
c.目標及び実績
フューチャーグループでは2022年中、日本政府のカーボンニュートラルに関するコミットメントも踏まえ、2050年までにスコープ1、2、3合計での温室効果ガス排出量を実質ネットゼロとする目標を設定しました。この目標のもと、自社の省エネルギー化を進めるとともに、再生可能エネルギーの利用を積極的に検討してまいります。
また、フューチャーグループでは、この目標に到達する過程をモニタリングする指標として、「一人当たりのGHG排出量」を重視してまいります。これは、日本経済にとってデジタル化が重要な課題である中、ITインフラを提供する企業には「成長」が求められること、この中で、日本のカーボンニュートラル化は、より優れた環境対応・気候変動対応を進める企業や産業に人的資源が移動するかたちで達成されていくとの考え方によるものです。
更に、フューチャーグループでは、効率的かつ柔軟性の高いITインフラの提供を通じて、顧客企業の物流や在庫管理の効率化、事務合理化やペーパーレス化などに積極的に貢献を果たし、これを通じて経済社会全体のカーボンニュートラル化に貢献してまいりたいと考えております。
フューチャーグループは2021年度より、グループ全体としてのスコープ1、2、3に該当する温室効果ガス排出量の公表を開始しております。更に、2050年までの実質カーボンニュートラル化への道筋をモニタリングする観点からは、一人当たりGHG排出量を有益な指標と捉えております。
a.リスクと機会の評価に用いる指標
フューチャーグループでは、気候変動が及ぼすリスクと機会を把握するため、温室効果ガス排出量に関するスコープ1(自らによる温室効果ガスの直接排出)、スコープ2(他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出)及びスコープ3(当社の事業活動に関連する他社の排出)の算出と公表をグループベースで行っております。
また、温室効果ガスの算出においては、COVID-19を契機に普及が進んだリモートワークの環境負荷もPCの稼働状況をもとに算出するなどの新しい取組みも進めております。
b.温室効果ガス排出量
フューチャーグループの2022年度の温室効果ガス排出量は、スコープ1は101t-CO2e(前年度比2%減)、スコープ2は1,729t-CO2e(前年度比4%減)、スコープ3は11,982t-CO2e(前年度比0.8%減)、合計で13,812t-CO2e(前年度比1.2%減)となりました。
c.目標及び実績
フューチャーグループでは2022年中、日本政府のカーボンニュートラルに関するコミットメントも踏まえ、2050年までにスコープ1、2、3合計での温室効果ガス排出量を実質ネットゼロとする目標を設定しました。この目標のもと、自社の省エネルギー化を進めるとともに、再生可能エネルギーの利用を積極的に検討してまいります。
また、フューチャーグループでは、この目標に到達する過程をモニタリングする指標として、「一人当たりのGHG排出量」を重視してまいります。これは、日本経済にとってデジタル化が重要な課題である中、ITインフラを提供する企業には「成長」が求められること、この中で、日本のカーボンニュートラル化は、より優れた環境対応・気候変動対応を進める企業や産業に人的資源が移動するかたちで達成されていくとの考え方によるものです。
更に、フューチャーグループでは、効率的かつ柔軟性の高いITインフラの提供を通じて、顧客企業の物流や在庫管理の効率化、事務合理化やペーパーレス化などに積極的に貢献を果たし、これを通じて経済社会全体のカーボンニュートラル化に貢献してまいりたいと考えております。