ソフトウエア
連結
- 2017年3月31日
- 11億7727万
- 2018年3月31日 +1.26%
- 11億9211万
個別
- 2017年3月31日
- 7億1906万
- 2018年3月31日 -12.3%
- 6億3060万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~15年
器具及び備品 4年~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3~5年)に基づいて償却し
ております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2018/06/18 14:04 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2018/06/18 14:04
2 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。資産の種類 内容 金額 工具、器具及び備品 増加 従業員用PCの購入 23,145千円 ソフトウエア 増加 農業におけるICTサービス開発 58,050千円 マイクロソフト関連のクラウドサービス開発 30,331千円 - #3 沿革
- 2【沿革】2018/06/18 14:04
(注)提出会社は額面変更のため、1997年8月に合併したため、登記上の設立年月は合併会社(エスビーネットワークス㈱)の1963年10月でありますが、実質上の存続会社である被合併会社ソフトバンク技研㈱の設立年月(1990年10月)をもって表示しております。年月 事項 1990年10月 ソフトウエアの試験・評価、海外ソフトウエアの国内への導入などの事業を目的として、ソフトバンク技研㈱を設立(資本金50,000千円) 1991年7月 ネットワーク製品群の企画・開発サポート並びにディーラー、エンドユーザーへのコンサルテーション・教育・サポート事業を目的として、ネットプロ・コンサルティング㈱を設立(資本金50,000千円) - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)2018/06/18 14:04
当社グループは、原則として、報告セグメントを基準としてグルーピングを行っており、連結子会社については、会社単位を基準としてグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産につきましては、当該資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 東京都新宿区 遊休資産及び処分予定資産 ソフトウエア 東京都新宿区 - のれん
遊休資産及び処分予定資産は、資産の処分等が決定した資産であり、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、当該資産の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年~15年
器具及び備品 4年~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3~5年)、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(12年)に基づいて償却しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2018/06/18 14:04