ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 12億9700万
- 2020年3月31日 +7.71%
- 13億9700万
個別
- 2019年3月31日
- 7億2900万
- 2020年3月31日 -5.76%
- 6億8700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年~15年
器具及び備品 4年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3~5年)に基づいて償却しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2020/06/29 10:04 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2020/06/29 10:04
資産の種類 内容 金額 器具及び備品 増加 従業員用PCの購入 43百万円 ソフトウエア 増加 運用監視システムリプレース 37百万円 社内VDIシステムリプレース 36百万円 - #3 沿革
- 2 【沿革】2020/06/29 10:04
(注) 提出会社は額面変更のため、1997年8月に合併したため、登記上の設立年月は合併会社(エスビーネットワークス㈱)の1963年10月でありますが、実質上の存続会社である被合併会社ソフトバンク技研㈱の設立年月(1990年10月)をもって表示しております。年月 事項 1990年10月 ソフトウエアの試験・評価、海外ソフトウエアの国内への導入などの事業を目的として、ソフトバンク技研㈱を設立(資本金50百万円)。 1991年7月 ネットワーク製品群の企画・開発サポート並びにディーラー、エンドユーザーへのコンサルテーション・教育・サポート事業を目的として、ネットプロ・コンサルティング㈱を設立(資本金50百万円)。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2020/06/29 10:04
当社グループは、原則として、報告セグメントを基準としてグルーピングを行っており、連結子会社については、会社単位を基準としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産につきましては、当該資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 東京都港区 処分予定資産 ソフトウエア
処分予定資産は、資産の処分等が決定した資産であり、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値によっておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、当該資産の帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2020/06/29 10:04
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3~5年)、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(12年)に基づいて償却しております。
③ リース資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2020/06/29 10:04
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3~5年)に基づいて償却しております。
(3) リース資産 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年~15年
器具及び備品 4年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3~5年)、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(12年)に基づいて償却しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2020/06/29 10:04