リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年12月31日
- 1億7918万
- 2010年12月31日 +664.86%
- 13億7050万
- 2011年12月31日 +94.67%
- 26億6800万
- 2012年12月31日 +71.29%
- 45億7000万
- 2013年12月31日 +1.68%
- 46億4700万
- 2014年12月31日 -20.25%
- 37億600万
- 2015年12月31日 -15.08%
- 31億4700万
- 2016年12月31日 +4.07%
- 32億7500万
- 2017年12月31日 -13.01%
- 28億4900万
- 2018年12月31日 -9.93%
- 25億6600万
- 2019年12月31日 +18.28%
- 30億3500万
- 2020年12月31日 +1.52%
- 30億8100万
- 2021年12月31日 +14.44%
- 35億2600万
- 2022年12月31日 +12.28%
- 39億5900万
- 2023年12月31日 +11.52%
- 44億1500万
個別
- 2009年12月31日
- 1億1607万
- 2010年12月31日 +859.3%
- 11億1353万
- 2011年12月31日 +102.69%
- 22億5700万
- 2012年12月31日 +58%
- 35億6600万
- 2013年12月31日 -1.93%
- 34億9700万
- 2014年12月31日 -23.73%
- 26億6700万
- 2015年12月31日 -18.22%
- 21億8100万
- 2016年12月31日 +5.27%
- 22億9600万
- 2017年12月31日 -19.56%
- 18億4700万
- 2018年12月31日 -9.47%
- 16億7200万
- 2019年12月31日 +40.43%
- 23億4800万
- 2020年12月31日 +11.46%
- 26億1700万
- 2021年12月31日 +15.32%
- 30億1800万
- 2022年12月31日 +11.9%
- 33億7700万
- 2023年12月31日 +5.95%
- 35億7800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2024/03/22 16:59
(1)リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- (2)重要な固定資産の減価償却の方法2024/03/22 16:59
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- (注2) 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2024/03/22 16:59
(注3) 当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。建物 スタジオ設備工事による増加310百万円 サーバー等ネットワーク機器購入等による増加1,353百万円 リース資産(有形) サーバー等ネットワーク機器に係る新規契約等による増加1,302百万円 土地 土地購入による増加12,153百万円
なお、当期減少額のうち()内は内書きで減損損失の計上額であります。リース資産(有形) 契約終了等による減少795百万円 権利金 減損損失の計上による減少74百万円 土地 土地譲渡による減少12,153百万円 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)2024/03/22 16:59
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。用途 種類 場所 インターネットインフラ事業 工具、器具及び備品 東京都渋谷区 リース資産(純額) 東京都渋谷区 のれん - ソフトウエア 東京都渋谷区 その他 -
インターネットインフラ事業ののれん及び工具、器具及び備品及びリース資産(純額)、インターネットメディア事業のソフトウエア、その他事業のソフトウエア及び工具、器具及び備品については、当初見込んでいた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、割引率に係る記載を省略しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/03/22 16:59
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。