のれん
連結
- 2013年12月31日
- 9億800万
- 2014年12月31日 +99.45%
- 18億1100万
有報情報
- #1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
5年間の定額法により償却しております。2015/03/24 10:37 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2015/03/24 10:37
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日) - #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額2015/03/24 10:37
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 支払手数料 5,160 〃 4,843 〃 のれん償却額 1,341 〃 1,635 〃 減価償却費 1,863 〃 1,553 〃 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)2015/03/24 10:37
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。用途 種類 場所 モバイルエンターテイメント事業 ソフトウェア 東京都渋谷区 のれん -
インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業のソフトウェア、モバイルエンターテイメント事業のソフトウェア及びのれんについては、当初見込んでいた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が零であるため、回収可能価額は零と算定しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳2015/03/24 10:37
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 子会社からの受取配当金消去 7.78% 5.93% のれん償却 4.35% 5.68% 役員賞与否認 1.21% 0.65%
前連結会計年度において、「その他」に含めていた「持分変動損益」は、法定実効税率に対する割合を勘案し、当連結会計年度において、独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において、「その他」に表示していた0.26%は、「持分変動損益」△0.07%、「その他」△0.19%として組替えを行っております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~22年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/03/24 10:37