有価証券報告書-第24期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
※3 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。
インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業のソフトウェア、モバイルエンターテイメント事業のソフトウェア及びのれんについては、当初見込んでいた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が零であるため、回収可能価額は零と算定しております。
インターネット証券事業のソフトウェアについてはシステム構成の再構築に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
減損損失の内訳はソフトウェア506百万円、のれん39百万円、リース資産32百万円、その他1百万円であります。
当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。
インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、モバイルエンターテイメント事業のソフトウェア及びのれんについては、当初見込んでいた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が零であるため、回収可能価額は零と算定しております。
減損損失の内訳はソフトウェア870百万円、のれん321百万円、リース資産27百万円、工具、器具及び備品15百万円、その他26百万円であります。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)
用途 | 種類 | 場所 | |
インターネットインフラ事業 | リース資産 | 東京都渋谷区 | |
ソフトウェア | 東京都渋谷区 | ||
その他 | - | ||
インターネット広告・メディア事業 | ソフトウェア | 東京都渋谷区 | |
インターネット証券事業 | ソフトウェア | 東京都渋谷区 | |
モバイルエンターテイメント事業 | ソフトウェア | 東京都渋谷区 | |
のれん | - |
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。
インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業のソフトウェア、モバイルエンターテイメント事業のソフトウェア及びのれんについては、当初見込んでいた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が零であるため、回収可能価額は零と算定しております。
インターネット証券事業のソフトウェアについてはシステム構成の再構築に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
減損損失の内訳はソフトウェア506百万円、のれん39百万円、リース資産32百万円、その他1百万円であります。
当連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
用途 | 種類 | 場所 | |
インターネットインフラ事業 | 工具、器具及び備品 | 東京都渋谷区 | |
リース資産 | 東京都渋谷区 | ||
のれん | - | ||
ソフトウェア | 東京都渋谷区 | ||
その他 | - | ||
インターネット広告・メディア事業 | のれん | - | |
ソフトウェア | 東京都渋谷区 | ||
モバイルエンターテイメント事業 | のれん | - | |
ソフトウェア | 東京都渋谷区 |
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。
インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、モバイルエンターテイメント事業のソフトウェア及びのれんについては、当初見込んでいた収益の達成が遅れており、計画値の達成までに時間を要すると判断したため、減損損失を認識しております。これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が零であるため、回収可能価額は零と算定しております。
減損損失の内訳はソフトウェア870百万円、のれん321百万円、リース資産27百万円、工具、器具及び備品15百万円、その他26百万円であります。