有価証券報告書-第35期(2025/01/01-2025/12/31)
※3 減損損失
前事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。
その他事業(スタジオ事業)の建物付属設備、工具器具備品については、対象サービスにおいて当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額をゼロとして評価しております。
減損損失の内訳は、建物付属設備で1,448百万円、工具器具備品で539百万円であります。
当事業年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
該当事項はありません。
前事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 用途 | 種類 | 場所 |
| その他事業(スタジオ事業) | 建物付属設備 | 東京都世田谷区 |
| 工具器具備品 | 東京都世田谷区 |
主に事業の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、処分予定の資産や事業の用に供していない遊休資産等については個別に取り扱っております。
その他事業(スタジオ事業)の建物付属設備、工具器具備品については、対象サービスにおいて当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額をゼロとして評価しております。
減損損失の内訳は、建物付属設備で1,448百万円、工具器具備品で539百万円であります。
当事業年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
該当事項はありません。