4728 トーセ

4728
2026/03/16
時価
49億円
PER 予
6.09倍
2010年以降
赤字-154.06倍
(2010-2025年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.61-4.94倍
(2010-2025年)
配当 予
3.94%
ROE 予
12.66%
ROA 予
10%
資料
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トーセ(4728)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年8月31日
3億5015万
2009年8月31日 +50.28%
5億2620万
2010年8月31日 +50.9%
7億9403万
2010年11月30日 -4.01%
7億6219万
2011年2月28日 -1.68%
7億4936万
2011年5月31日 -1.71%
7億3652万
2011年8月31日 -1.74%
7億2369万
2011年11月30日 -0.95%
7億1683万
2012年2月29日 -1.59%
7億542万
2012年5月31日 +1.79%
7億1806万
2012年8月31日 -1.46%
7億757万
2012年11月30日 -1.16%
6億9933万
2013年2月28日 -1.44%
6億8924万
2013年5月31日 -1.51%
6億7881万
2013年8月31日 -1.36%
6億6957万
2013年11月30日 -1.5%
6億5954万
2014年2月28日 -1.49%
6億4973万
2014年5月31日 -1.54%
6億3970万
2014年8月31日 -1.48%
6億3022万
2014年11月30日 -1.18%
6億2275万
2015年2月28日 -1.37%
6億1423万
2015年5月31日 -1.35%
6億594万
2015年8月31日 -1.35%
5億9777万
2015年11月30日 -0.16%
5億9684万
2016年2月29日 -0.79%
5億9214万
2016年5月31日 -0.21%
5億9088万
2016年8月31日 -1.53%
5億8182万
2016年11月30日 -1.44%
5億7344万
2017年2月28日 -1.35%
5億6571万
2017年5月31日 -0.37%
5億6363万
2017年8月31日 +2.42%
5億7729万
2017年11月30日 -0.91%
5億7206万
2018年2月28日 -1.38%
5億6415万
2018年5月31日 +4.71%
5億9071万
2018年8月31日 -1.48%
5億8198万
2018年11月30日 +1.72%
5億9201万
2019年2月28日 -1.16%
5億8516万
2019年5月31日 -1.46%
5億7661万
2019年8月31日 -0.98%
5億7099万
2019年11月30日 -1.11%
5億6467万
2020年2月29日 -1.51%
5億5615万
2020年5月31日 -1.48%
5億4792万
2020年8月31日 -1.55%
5億3944万
2020年11月30日 -1.54%
5億3112万
2021年2月28日 -0.34%
5億2933万
2021年5月31日 -1.43%
5億2177万
2021年8月31日 -1.2%
5億1550万
2021年11月30日 -1.21%
5億928万
2022年2月28日 -1.64%
5億92万
2022年5月31日 -1.5%
4億9340万
2022年8月31日 -0.59%
4億9051万
2022年11月30日 -1.71%
4億8210万
2023年2月28日 -1.47%
4億7500万
2023年5月31日 +0.86%
4億7909万
2023年8月31日 -1.58%
4億7154万
2023年11月30日 -1.83%
4億6293万
2024年2月29日 -0.2%
4億6202万
2024年5月31日 -1.72%
4億5406万
2024年8月31日 -1.96%
4億4518万
2024年11月30日 -1.68%
4億3772万
2025年2月28日 -10.28%
3億9271万
2025年5月31日 -1.86%
3億8540万
2025年8月31日 -2.06%
3億7747万
2025年11月30日 -1.55%
3億7160万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物5年~42年
工具、器具及び備品3年~20年
② 無形固定資産
定額法
2025/11/20 9:39
#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金等の受入れにより取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりです。
前連結会計年度(2024年8月31日)当連結会計年度(2025年8月31日)
建物及び構築物23,783千円23,783千円
2025/11/20 9:39
#3 減損損失に関する注記(連結)
減損損失を認識した資産
場所用途種類減損損失
長岡京開発センター(京都府長岡京市)事業用資産建物及び構築物41,248千円
工具、器具及び備品0千円
当社グループでは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出し、継続的な事業収支の把握がなされる最小の単位に基づき資産のグルーピングを行っております。
当社が京都府長岡京市に有する長岡京トーセビル及び隣接する長岡ターミナルビルの老朽化により2棟のビルの解体と新たなビル1棟の建設が決定したことから、建設時に除却が見込まれる現存資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、使用が見込まれる期間が短期であるため、割引計算を行っておりません。
2025/11/20 9:39
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、当連結会計年度における財政状態の概況は次のとおりです。
当連結会計年度末における総資産残高は、前連結会計年度末と比較して6億8百万円増加し、78億36百万円となりました。資産の部におきましては、仕掛品やその他に含めて計上している未収法人税等などが減少したものの、売掛金及び契約資産などが増加したことにより、流動資産が6億45百万円増加しました。また、投資不動産に含めていた長岡京トーセビルの土地の一部を振替えたことにより土地が増加したほか、投資有価証券、退職給付に係る資産などが増加したものの、長岡京トーセビルの建替え計画に伴う減損損失を計上したことなどによる投資不動産、建物及び構築物などの減少により固定資産が36百万円減少しております。
負債につきましては、関係会社整理損失引当金などが減少した一方で、賞与引当金やその他の科目に含めて計上している売却予定地の手付金や未払消費税等などが増加したことにより、前連結会計年度末と比較して5億26百万円増加し、16億74百万円となりました。
2025/11/20 9:39
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物5年~42年
工具、器具及び備品3年~20年
(2) 無形固定資産
定額法
2025/11/20 9:39

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