リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 13億1653万
- 2010年3月31日 -20.44%
- 10億4741万
- 2011年3月31日 -21.41%
- 8億2313万
- 2012年3月31日 -35.49%
- 5億3100万
- 2013年3月31日 -52.92%
- 2億5000万
- 2014年3月31日 -64%
- 9000万
- 2015年3月31日 +24.44%
- 1億1200万
- 2016年3月31日 +51.79%
- 1億7000万
- 2017年3月31日 -30%
- 1億1900万
- 2018年3月31日 -30.25%
- 8300万
- 2019年3月31日 +39.76%
- 1億1600万
- 2020年3月31日 +49.14%
- 1億7300万
- 2021年3月31日 -30.06%
- 1億2100万
- 2022年3月31日 +10.74%
- 1億3400万
- 2023年3月31日 -1.49%
- 1億3200万
個別
- 2009年3月31日
- 13億1653万
- 2010年3月31日 -22.61%
- 10億1884万
- 2011年3月31日 -28.46%
- 7億2887万
- 2012年3月31日 -39.5%
- 4億4100万
- 2013年3月31日 -63.49%
- 1億6100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、以下の方法により計上しております。
1) 一般債権
貸倒実績率法
2) 貸倒懸念債権および破産更生債権等
財務内容評価法
② 賞与引当金
従業員の賞与の支払いに備えるため、支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。2023/06/20 16:26 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/20 16:26
① 有形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法