ユー・エス・エス(4732)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 698億100万
- 2009年3月31日 -4.66%
- 665億4997万
- 2009年12月31日 -34.53%
- 435億7266万
- 2010年3月31日 +37.35%
- 598億4917万
- 2010年6月30日 -74.36%
- 153億4800万
- 2010年9月30日 +98.22%
- 304億2300万
- 2010年12月31日 +48.45%
- 451億6413万
- 2011年3月31日 +35.99%
- 614億1784万
- 2011年6月30日 -74.23%
- 158億2900万
- 2011年9月30日 +98.61%
- 314億3800万
- 2011年12月31日 +48.64%
- 467億2800万
- 2012年3月31日 +36.98%
- 640億900万
- 2012年6月30日 -75.5%
- 156億8400万
- 2012年9月30日 +97.3%
- 309億4400万
- 2012年12月31日 +48.46%
- 459億3800万
- 2013年3月31日 +37.67%
- 632億4300万
- 2013年6月30日 -74.07%
- 164億
- 2013年9月30日 +97.43%
- 323億7900万
- 2013年12月31日 +52.1%
- 492億4900万
- 2014年3月31日 +37.97%
- 679億4900万
- 2014年6月30日 -76.04%
- 162億8200万
- 2014年9月30日 +98.1%
- 322億5400万
- 2014年12月31日 +51.96%
- 490億1300万
- 2015年3月31日 +37.65%
- 674億6600万
- 2015年6月30日 -74.8%
- 170億400万
- 2015年9月30日 +97.85%
- 336億4300万
- 2015年12月31日 +49.69%
- 503億6100万
- 2016年3月31日 +36.23%
- 686億700万
- 2016年6月30日 -75.83%
- 165億8400万
- 2016年9月30日 +95.1%
- 323億5500万
- 2016年12月31日 +50.28%
- 486億2200万
- 2017年3月31日 +38.17%
- 671億7900万
- 2017年6月30日 -73.74%
- 176億3800万
- 2017年9月30日 +97.43%
- 348億2200万
- 2017年12月31日 +55.08%
- 540億300万
- 2018年3月31日 +39.16%
- 751億5300万
- 2018年6月30日 -73.4%
- 199億8700万
- 2018年9月30日 +94.34%
- 388億4200万
- 2018年12月31日 +50.2%
- 583億3900万
- 2019年3月31日 +36.97%
- 799億800万
- 2019年6月30日 -75.15%
- 198億6100万
- 2019年9月30日 +95.32%
- 387億9200万
- 2019年12月31日 +49.99%
- 581億8400万
- 2020年3月31日 +34.3%
- 781億4300万
- 2020年6月30日 -79.45%
- 160億5600万
- 2020年9月30日 +113.48%
- 342億7700万
- 2020年12月31日 +57.44%
- 539億6400万
- 2021年3月31日 +38.75%
- 748億7400万
- 2021年6月30日 -72.79%
- 203億7000万
- 2021年9月30日 +95.31%
- 397億8400万
- 2021年12月31日 +49.87%
- 596億2300万
- 2022年3月31日 +36.66%
- 814億8200万
- 2022年6月30日 -74.06%
- 211億3600万
- 2022年9月30日 +100.74%
- 424億2900万
- 2022年12月31日 +51.8%
- 644億800万
- 2023年3月31日 +37.84%
- 887億7800万
- 2023年6月30日 -73.05%
- 239億2900万
- 2023年9月30日 +100.98%
- 480億9300万
- 2023年12月31日 +48.7%
- 715億1400万
- 2024年3月31日 +36.49%
- 976億600万
- 2024年6月30日 -73.73%
- 256億4000万
- 2024年9月30日 +96.79%
- 504億5600万
- 2024年12月31日 +51.92%
- 766億5200万
- 2025年3月31日 +35.71%
- 1040億2100万
- 2025年6月30日 -73.67%
- 273億8900万
- 2025年9月30日 +97.08%
- 539億7900万
- 2025年12月31日 +53.71%
- 829億6900万
- 2026年3月31日 +37.22%
- 1138億5400万
個別
- 2008年3月31日
- 310億8561万
- 2009年3月31日 -5.08%
- 295億531万
- 2010年3月31日 -9.41%
- 267億2833万
- 2011年3月31日 +3.22%
- 275億8796万
- 2012年3月31日 +23.83%
- 341億6100万
- 2013年3月31日 +13.06%
- 386億2100万
- 2014年3月31日 +17.2%
- 452億6500万
- 2015年3月31日 +1.73%
- 460億4700万
- 2016年3月31日 +3.77%
- 477億8500万
- 2017年3月31日 +8.89%
- 520億3100万
- 2018年3月31日 +3.95%
- 540億8700万
- 2019年3月31日 +5.22%
- 569億900万
- 2020年3月31日 -0.1%
- 568億5400万
- 2021年3月31日 -2.76%
- 552億8700万
- 2022年3月31日 +10.87%
- 612億9500万
- 2023年3月31日 +10.77%
- 678億9400万
- 2024年3月31日 +8.18%
- 734億4800万
- 2025年3月31日 +9.02%
- 800億7400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/06/23 10:32
(注)当社は、第1四半期および第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しており、会計監査人による任意の期中レビューを受けた金額を記載しております。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 25,640 50,456 76,652 104,021 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円) 13,615 26,578 40,442 54,955 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「リサイクル」の主な事業は、廃自動車・金属スクラップ等のリサイクル事業および設備・プラント処分元請事業であります。2025/06/23 10:32
2.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/23 10:32
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/23 10:32 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2025/06/23 10:32
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 役員報酬(連結)
- 7.業務執行取締役の報酬水準および報酬構成比率2025/06/23 10:32
TOPIX500社および当社と同水準の時価総額や売上高の企業における報酬水準および報酬構成比率ならびに当社従業員の労働分配率および報酬水準とも比較した上で、これらを総合的に判断して、適切な報酬水準および報酬構成比率を設定しています。
業務執行取締役の報酬構成については、当社業績との連動性をより明確にし、中長期的な業績向上と企業価値向上への貢献意欲を一層高めることを目的に、報酬水準や報酬形態およびその割合等を決定し、これらにつき定期的に見直しを行います。なお、業務執行取締役に対する各報酬等の割合は上記2をご参照ください。 - #7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- なお、2025年6月24日開催予定の定時株主総会の議案(決議事項)として、「取締役7名選任の件」および「監査役3名選任の件」を上程しており、当該決議が承認可決されますと、社外取締役髙木暢子氏、本田信司氏、笹尾信子氏が退任し、西島悦子氏、高橋尚男氏、曽和信子氏が新たに社外取締役に就任し、社外監査役として後藤健一、三宅惠司、小川淳がそれぞれ再任し、社外取締役は3名、社外監査役は3名となります。2025/06/23 10:32
西島悦子氏は三井不動産商業マネジメント㈱にて、ららぽーとTOKYO-BAYの運営責任者を経験し、大規模商業施設の施設管理、運営および人材マネジメントに従事したのち三井不動産グループ初の女性執行役員に選任され、D&I企画部長に就任し、女性活躍推進やダイバーシティを現場で推進した経験を有しております。その経験と実績から、当社においてもオークション会場の施設運営の発展に貢献できる人材であるとともに、女性活躍推進およびダイバーシティ推進の領域で提言および助言いただくことを期待しております。なお、同氏が2025年3月まで在籍しておりました株式会社三井不動産商業マネジメントの親会社である三井不動産株式会社と当社との間では不動産賃貸借取引がございますが、その取引実績は、当社と三井不動産株式会社それぞれの直近連結売上高の1%未満と軽微であり、独立して社外取締役としての職責を果たすことができるものと考えております。
高橋尚男氏は、株式会社本田技術研究所および本田技研工業株式会社において、自動車の開発業務や海外法人の経営に携わるなど、技術開発やグローバル企業の経営についての豊富な経験を有しております。その経歴を通じて培った経営者としての経験・見識を、これからの自動車業界で予想されるEV・自動運転の普及によって影響を受ける自動車流通分野で活かすことができるとともに、同氏の経験・見識に基づいた客観的な立場で、提言および助言いただくことを期待しております。また、当社と同氏、同氏が兼務しております合同会社CO-SAKU、国立大学法人長岡技術科学大学、フルサト・マルカホールディングス株式会社および新田ゼラチン株式会社との間に人的関係、資本的関係、取引関係、その他利害関係はありません。なお、同氏が2023年4月まで在籍しておりました本田技研工業株式会社の連結子会社と当社および当社の連結子会社との間では、オートオークション取引や車両買取等に関する取引がございますが、その取引実績は、当社と本田技研工業株式会社それぞれの直近連結売上高の1%未満と軽微であり、独立して社外取締役としての職責を果たすことができるものと考えております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025/06/23 10:32
(注)1.顧客との契約から生じる収益およびそれ以外の収益を区分して記載しておりません。区分 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 増減率(%) バイクオークション手数料 1,098 1,172 6.7 商品売上高 2,530 2,375 △6.1 その他の営業収入 9,997 10,691 6.9
2.バイクオークション手数料は、株式会社ジャパンバイクオークションが運営するバイクオークションの手数料であります。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2025/06/23 10:32
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 322百万円 316百万円 営業費用 3,188 3,456 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1.顧客との契約から生じる収益2025/06/23 10:32
売上高については、顧客との契約から生じる収益およびそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。