形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
(2) 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/06/18 13:21

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
無形固定資産(その他)	-	0
投資不動産	-	12
計	0	17

2014/06/18 13:21

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
土地	4	-
投資不動産	-	10
計	20	37

2014/06/18 13:21

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
無形固定資産(その他)	0	1
投資不動産	-	0
撤去費用	14	166

2014/06/18 13:21

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※6.減価償却累計額

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	44,675百万円	43,872百万円
投資不動産の減価償却累計額	360	658

2014/06/18 13:21

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.主な増減内容は、以下のとおりであります。

建物の増加	名古屋会場の建て替えに伴う増加	6,015百万円
工具、器具及び備品の増加	名古屋会場の建て替えに伴う増加	1,118百万円
事業用資産を子会社へ貸与したことによる固定資産から投資不動産への振替
	投資不動産(土地)への振替	1,812百万円

2.「当期減少額」の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.土地の「当期首残高」および「当期末残高」の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。また、「当期減少額」の[ ]内は内書きで、売却による土地再評価差額金取崩額および再評価に係る繰延税金資産取崩額の合計額であります。

2014/06/18 13:21

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～34年
機械装置及び運搬具 4～8年
工具、器具及び備品 4～10年
② 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/06/18 13:21