- 4732
- 2026/09/11
- 時価
- 9086億円
- PER 予
- 20.44倍
- 2010年以降
- 10.43-146.9倍
（2010-2026年） - PBR
- 4.67倍
- 2010年以降
- 1.15-4.32倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.94%
- ROE 予
- 22.83%
- ROA 予
- 17.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユー・エス・エス（4732）の投資不動産（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 17億2829万
- 2009年3月31日 -0.24%
- 17億2407万
- 2010年3月31日 -0.22%
- 17億2035万
- 2011年3月31日 +10.44%
- 18億9992万
- 2012年3月31日 +25.58%
- 23億8600万
- 2013年3月31日 +34.79%
- 32億1600万
- 2014年3月31日 +9.3%
- 35億1500万
- 2015年3月31日 -7.06%
- 32億6700万
- 2016年3月31日 -2.94%
- 31億7100万
- 2017年3月31日 -10.66%
- 28億3300万
- 2018年3月31日 -0.81%
- 28億1000万
- 2019年3月31日 -0.82%
- 27億8700万
- 2020年3月31日 -0.43%
- 27億7500万
- 2021年3月31日 +50.13%
- 41億6600万
- 2022年3月31日 +1.97%
- 42億4800万
- 2023年3月31日 -0.54%
- 42億2500万
- 2024年3月31日 -0.5%
- 42億400万
- 2025年3月31日 -0.5%
- 41億8300万
- 2026年3月31日 +20.06%
- 50億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 445億5074万
- 2009年3月31日 +16.01%
- 516億8426万
- 2010年3月31日 -2.84%
- 502億1845万
- 2011年3月31日 -17.83%
- 412億6202万
- 2012年3月31日 -67.36%
- 134億6800万
- 2013年3月31日 -38.98%
- 82億1800万
- 2014年3月31日 +21.2%
- 99億6000万
- 2015年3月31日 -3.27%
- 96億3400万
- 2016年3月31日 +5.13%
- 101億2800万
- 2017年3月31日 -22.74%
- 78億2500万
- 2018年3月31日 -0.82%
- 77億6100万
- 2019年3月31日 -0.79%
- 77億
- 2020年3月31日 +18.05%
- 90億9000万
- 2021年3月31日 -26.94%
- 66億4100万
- 2022年3月31日 -19.17%
- 53億6800万
- 2023年3月31日 +2.92%
- 55億2500万
- 2024年3月31日 +4.25%
- 57億6000万
- 2025年3月31日 -0.89%
- 57億900万
- 2026年3月31日 +14.89%
- 65億5900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/22 12:27
① 有形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/22 12:27
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 撤去費用 98 175 投資不動産 - 4 計 152 238 - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※7.減価償却累計額2026/06/22 12:27
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 64,170百万円 64,841百万円 投資不動産の減価償却累計額 600 617 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- な増減内容は、以下のとおりであります。
建物の増加
横浜会場の建替えにともなう増加 7,202百万円
2.土地および投資不動産の「当期首残高」および「当期末残高」の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2026/06/22 12:27 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2026/06/22 12:27
(1) 有形固定資産および投資不動産
定率法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
