- 4732
- 2026/09/11
- 時価
- 9086億円
- PER 予
- 20.44倍
- 2010年以降
- 10.43-146.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.67倍
- 2010年以降
- 1.14-4.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.94%
- ROE 予
- 22.83%
- ROA 予
- 17.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
投資不動産(純額)
連結
- 2025年3月31日
- 41億8300万
- 2026年3月31日 +20.06%
- 50億2200万
個別
- 2025年3月31日
- 57億900万
- 2026年3月31日 +14.89%
- 65億5900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/22 12:27
① 有形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/22 12:27
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 撤去費用 98 175 投資不動産 - 4 計 152 238 - #3 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※7.減価償却累計額2026/06/22 12:27
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 64,170百万円 64,841百万円 投資不動産の減価償却累計額 600 617 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- な増減内容は、以下のとおりであります。
建物の増加
横浜会場の建替えにともなう増加 7,202百万円
2.土地および投資不動産の「当期首残高」および「当期末残高」の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2026/06/22 12:27 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2026/06/22 12:27
(1) 有形固定資産および投資不動産
定率法