- 4732
- 2026/09/11
- 時価
- 9086億円
- PER 予
- 20.44倍
- 2010年以降
- 10.43-146.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.67倍
- 2010年以降
- 1.14-4.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.94%
- ROE 予
- 22.83%
- ROA 予
- 17.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
投資不動産(純額)
連結
- 2015年3月31日
- 32億6700万
- 2016年3月31日 -2.94%
- 31億7100万
個別
- 2015年3月31日
- 96億3400万
- 2016年3月31日 +5.13%
- 101億2800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産および投資不動産2016/06/15 12:26
定率法 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2016/06/15 12:26
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 土地 - 0 投資不動産 4 - 計 34 15 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2016/06/15 12:26
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 無形固定資産(その他) 47 0 投資不動産 - 3 撤去費用 55 138 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※6.減価償却累計額2016/06/15 12:26
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 45,458百万円 43,756百万円 投資不動産の減価償却累計額 681 731 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~34年
機械装置及び運搬具 4~8年
工具、器具及び備品 4~10年
② 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/15 12:26