	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	46,664百万円	49,170百万円
投資不動産の減価償却累計額	457	480

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

な増減内容は、以下のとおりであります。
R-名古屋会場の立体駐車場新築にともなう増加
建物の増加 205百万円
構築物の増加 1,921百万円
建設仮勘定の増加 1,033百万円
2.土地および投資不動産の「当期首残高」および「当期末残高」の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2024/10/07 15:30

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産および投資不動産
定率法

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～34年
機械装置及び運搬具 4～8年
工具、器具及び備品 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、借地権については利用可能期間(31～34年)、顧客関連資産については効果の及ぶ期間(14～15年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/10/07 15:30