有価証券報告書-第35期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産および投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
(2) 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(1) 有形固定資産および投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
(2) 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法