工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億1958万
- 2009年3月31日 -2.31%
- 8億9833万
- 2010年3月31日 +5.39%
- 9億4675万
- 2011年3月31日 -12%
- 8億3313万
- 2012年3月31日 -2.18%
- 8億1500万
- 2013年3月31日 +12.27%
- 9億1500万
- 2014年3月31日 +17.7%
- 10億7700万
- 2015年3月31日 +20.06%
- 12億9300万
- 2016年3月31日 +13.77%
- 14億7100万
- 2017年3月31日 +21.96%
- 17億9400万
- 2018年3月31日 -1.78%
- 17億6200万
- 2019年3月31日 +18.22%
- 20億8300万
- 2020年3月31日 +41.67%
- 29億5100万
- 2021年3月31日 +0.07%
- 29億5300万
- 2022年3月31日 -67.32%
- 9億6500万
- 2023年3月31日 -9.33%
- 8億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 4675万
- 2009年3月31日 +7.46%
- 5024万
- 2010年3月31日 +1.68%
- 5108万
- 2011年3月31日 -24.42%
- 3861万
- 2012年3月31日 -27.49%
- 2800万
- 2013年3月31日 +57.14%
- 4400万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 建物 事務所設備等 2百万円2023/06/28 9:04
工具、器具及び備品 ネットワーク機器等 88百万円
無形固定資産 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の取得原価から残存価額を控除した償却可能額を耐用年数にわたって、定額法により減価償却しております。主な有形固定資産の耐用年数は、次のとおりです。2023/06/28 9:04
なお、減価償却方法、残存価額および見積耐用年数は各連結会計年度の末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。建物 3年～50年 工具、器具及び備品 1年～20年
(8) のれん及び無形資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 2～18年2023/06/28 9:04
工具、器具及び備品 3～20年
(2) リース資産