有価証券報告書-第20期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
定率法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物附属設備 3～18年
工具、器具及び備品 3～20年
② 無形固定資産
ソフトウエア
自社利用のソフトウエア
自社における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しています。