有価証券報告書-第34期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度 第33期(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) 平成29年6月29日東海財務局長に提出。
(2) 有価証券報告書の訂正報告書
事業年度 第33期(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) 平成29年7月28日東海財務局長に提出。
(3) 有価証券報告書の訂正報告書の確認書
事業年度 第33期(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) 平成29年7月28日東海財務局長に提出。
(4) 内部統制報告書及びその添付書類
平成29年6月29日東海財務局長に提出。
(5) 四半期報告書及び確認書
第34期第1四半期(自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日) 平成29年8月10日東海財務局長に提出。
第34期第2四半期(自 平成29年7月1日 至 平成29年9月30日) 平成29年11月14日東海財務局長に提出。
第34期第3四半期(自 平成29年10月1日 至 平成29年12月31日) 平成30年2月13日東海財務局長に提出。
(6) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成29年6月29日東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(財政状態、経営成績等に著しい影響を与える事象の発生)の規定に基づく臨時報告書
平成30年6月4日東海財務局長に提出。
(7) 自己株券買付状況報告書
取締役会決議による自己株式取得に基づく自己株券買付状況報告書
平成29年12月14日東海財務局長に提出。
平成30年1月12日東海財務局長に提出。
平成30年2月13日東海財務局長に提出。
平成30年3月12日東海財務局長に提出。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度 第33期(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) 平成29年6月29日東海財務局長に提出。
(2) 有価証券報告書の訂正報告書
事業年度 第33期(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) 平成29年7月28日東海財務局長に提出。
(3) 有価証券報告書の訂正報告書の確認書
事業年度 第33期(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) 平成29年7月28日東海財務局長に提出。
(4) 内部統制報告書及びその添付書類
平成29年6月29日東海財務局長に提出。
(5) 四半期報告書及び確認書
第34期第1四半期(自 平成29年4月1日 至 平成29年6月30日) 平成29年8月10日東海財務局長に提出。
第34期第2四半期(自 平成29年7月1日 至 平成29年9月30日) 平成29年11月14日東海財務局長に提出。
第34期第3四半期(自 平成29年10月1日 至 平成29年12月31日) 平成30年2月13日東海財務局長に提出。
(6) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成29年6月29日東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第12号(財政状態、経営成績等に著しい影響を与える事象の発生)の規定に基づく臨時報告書
平成30年6月4日東海財務局長に提出。
(7) 自己株券買付状況報告書
取締役会決議による自己株式取得に基づく自己株券買付状況報告書
平成29年12月14日東海財務局長に提出。
平成30年1月12日東海財務局長に提出。
平成30年2月13日東海財務局長に提出。
平成30年3月12日東海財務局長に提出。