建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～42年

2014/06/26 9:05

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円	634千円
工具、器具及び備品	409	347

2014/06/26 9:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	188,147千円	182,062千円
土地	311,381	311,381

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/26 9:05

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	目黒データセンター	177,027千円
工具、器具及び備品	目黒データセンター	9,294千円
	東京都港区 本社	700千円
ソフトウェア	東京都港区 本社	65,460千円
ソフトウェア仮勘定	東京都港区 本社	30,115千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	目黒データセンター	102,349千円
	東京都港区 本社	245千円
工具、器具及び備品	目黒データセンター	6,093千円
	東京都港区 本社	18,331千円
ソフトウェア仮勘定	東京都港区 本社	52,624千円

2014/06/26 9:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～42年

2014/06/26 9:05