有価証券報告書-第31期(令和1年7月1日-令和2年6月30日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物10年~47年であります。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、5年であります。
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物10年~47年であります。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、5年であります。
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