ビー・エム・エル（4694）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 23億7383万
- 2009年3月31日 +29.55%
- 30億7522万
- 2009年12月31日 -3.06%
- 29億8100万
- 2010年3月31日 +19.1%
- 35億5023万
- 2010年6月30日 -63.66%
- 12億9000万
- 2010年9月30日 +78.45%
- 23億200万
- 2010年12月31日 +46.61%
- 33億7500万
- 2011年3月31日 +6.49%
- 35億9400万
- 2011年6月30日 -67.84%
- 11億5600万
- 2011年9月30日 +44.98%
- 16億7600万
- 2011年12月31日 +32.76%
- 22億2500万
- 2012年3月31日 +7.51%
- 23億9200万
- 2012年6月30日 -57.61%
- 10億1400万
- 2012年9月30日 +95.07%
- 19億7800万
- 2012年12月31日 +59.61%
- 31億5700万
- 2013年3月31日 +17.45%
- 37億800万
- 2013年6月30日 -57.34%
- 15億8200万
- 2013年9月30日 +85.65%
- 29億3700万
- 2013年12月31日 +46.71%
- 43億900万
- 2014年3月31日 +15.8%
- 49億9000万
- 2014年6月30日 -69.46%
- 15億2400万
- 2014年9月30日 +59.51%
- 24億3100万
- 2014年12月31日 +51.21%
- 36億7600万
- 2015年3月31日 +5.39%
- 38億7400万
- 2016年3月31日 +40.01%
- 54億2400万
- 2017年3月31日 +9.66%
- 59億4800万
- 2018年3月31日 +0.67%
- 59億8800万
- 2019年3月31日 +10.99%
- 66億4600万
- 2020年3月31日 -4.08%
- 63億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 14億400万
- 2009年3月31日 +72.43%
- 24億2097万
- 2010年3月31日 +10.79%
- 26億8209万
- 2011年3月31日 +72.22%
- 46億1900万
- 2012年3月31日 -51.4%
- 22億4500万
- 2013年3月31日 +56.08%
- 35億400万
- 2014年3月31日 +4.42%
- 36億5900万
- 2015年3月31日 -16.64%
- 30億5000万
- 2016年3月31日 +33.54%
- 40億7300万
- 2017年3月31日 +13.28%
- 46億1400万
- 2018年3月31日 +2.32%
- 47億2100万
- 2019年3月31日 +12.33%
- 53億300万
- 2020年3月31日 -6.56%
- 49億5500万
- 2021年3月31日 +113.16%
- 105億6200万
- 2022年3月31日 +157.79%
- 272億2800万
- 2023年3月31日 -40.92%
- 160億8500万
- 2024年3月31日 -66.77%
- 53億4500万
- 2025年3月31日 +11.69%
- 59億7000万
- 2026年3月31日 +18.89%
- 70億9800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経済環境のもと受託臨床検査業界におきましては、2年毎に実施されている診療報酬改定年度に当たらず検体検査に係る診療報酬の引き下げはなかったものの、各種コストの上昇に加え、人手不足を背景とした人材確保に係る負担も増加しており、事業環境は引き続き厳しい状況にあります。2026/06/23 14:02
こうした中で、当連結会計年度の業績は、売上高150,262百万円(前期比4.9%増)、営業利益10,421百万円(前期比11.3%増)、経常利益11,014百万円(前期比10.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益7,748百万円(前期比23.7%増)となりました。売上高につきましては、新規獲得が堅調に推移したことや前年より取り組んでいる価格適正化の施策が順調に進捗したことにより増収となりました。また、利益につきましては、BML総合研究所新棟の稼働(2025年1月)に伴い減価償却費が増加したものの、新規獲得と価格適正化による増収効果により増益となりました。なお、売上原価率は前連結会計年度に比べ0.4ポイント減少の67.6%、販売費及び一般管理費率は前連結会計年度と同水準の25.5%となっており、増収効果に加えて原価率の改善が増益に寄与しております。
以下に事業別の概況をご報告いたします。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/23 14:02
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 6,263 7,748 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 6,263 7,748 普通株式の期中平均株式数(株) 38,997,966 38,069,233
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
