無形固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 49億8700万
- 2026年3月31日 -5.86%
- 46億9500万
個別
- 2025年3月31日
- 43億6700万
- 2026年3月31日 -5.79%
- 41億1400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、検査機器及び付属品等であります。2026/06/23 14:02
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品、仕掛品
主として総平均法
原材料
先入先出法
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法2026/06/23 14:02 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 14:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 有形固定資産「その他」 1 0 無形固定資産「その他」 1 0 投資その他の資産「その他」 0 0 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法2026/06/23 14:02
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法2026/06/23 14:02
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
のれんは、5年間の均等償却