ビー・エム・エル(4694)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 1億4250万
- 2008年3月31日 -58.99%
- 5843万
- 2009年3月31日 -1.13%
- 5777万
- 2010年3月31日 +95.05%
- 1億1269万
- 2011年3月31日 -94.68%
- 600万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 1億1700万
- 2013年3月31日 +117.09%
- 2億5400万
- 2014年3月31日 +49.21%
- 3億7900万
- 2015年3月31日 +26.65%
- 4億8000万
- 2016年3月31日 -1.88%
- 4億7100万
- 2017年3月31日 +17.62%
- 5億5400万
- 2018年3月31日 +40.25%
- 7億7700万
- 2019年3月31日 -37.19%
- 4億8800万
- 2020年3月31日 +37.5%
- 6億7100万
- 2021年3月31日 -26.08%
- 4億9600万
- 2022年3月31日 -8.67%
- 4億5300万
- 2023年3月31日 -40.84%
- 2億6800万
- 2024年3月31日 +111.94%
- 5億6800万
- 2025年3月31日 +1.58%
- 5億7700万
- 2026年3月31日 +22.36%
- 7億600万
個別
- 2007年3月31日
- 1億4120万
- 2008年3月31日 -61.05%
- 5500万
- 2009年3月31日 -45.17%
- 3015万
- 2010年3月31日 +72.76%
- 5210万
- 2011年3月31日 -88.48%
- 600万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 7800万
- 2013年3月31日 +111.54%
- 1億6500万
- 2014年3月31日 +69.09%
- 2億7900万
- 2015年3月31日 +23.3%
- 3億4400万
- 2016年3月31日 -1.45%
- 3億3900万
- 2017年3月31日 +15.34%
- 3億9100万
- 2018年3月31日 +40.66%
- 5億5000万
- 2019年3月31日 -34.73%
- 3億5900万
- 2020年3月31日 +30.36%
- 4億6800万
- 2021年3月31日 +5.13%
- 4億9200万
- 2022年3月31日 -8.13%
- 4億5200万
- 2023年3月31日 -40.93%
- 2億6700万
- 2024年3月31日 +110.11%
- 5億6100万
- 2025年3月31日 +1.43%
- 5億6900万
- 2026年3月31日 +20.91%
- 6億8800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 14:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 24百万円 325百万円 法人税等及び税効果額 △14 △60 その他有価証券評価差額金 9 129 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:02
(注)過年度の退職給付関係の会計処理に誤りがあることが判明したため、前事業年度の退職給付引当金及び前払年金費用は訂正後の金額を記載しております。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 資産除去債務による固定資産影響額 △55 △52 その他有価証券評価差額金 △258 △314 前払年金費用 △1,336 △1,492
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 14:02
(注)1. 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △131 △331 その他有価証券評価差額金 △263 △323 退職給付に係る資産 △2,222 △2,485
前連結会計年度(2025年3月31日)