有価証券報告書-第27期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1 取締役 若槻周平は、社外取締役であります。
2 監査役 月方智彦及び朝倉厳太郎は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、平成26年3月期に係る定時株主総会終結のときから平成28年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであります(定款の定めにより、取締役若槻周平も同様の任期となります)。
4 監査役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結のときから平成31年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであります。
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
| 代 表 取締役 社 長 | ― | 秋 山 賢 一 | 昭和55年9月17日生 | 平成12年10月 | ㈱アイビーハウジング入社 | (注)3 | ― |
| 平成15年8月 | 同社 退社 | ||||||
| 平成15年9月 | ㈱日生クレイブ入社 | ||||||
| (現 ㈱レアルアセットマネジメント) | |||||||
| 平成16年1月 | 同社 退社 | ||||||
| 平成16年7月 | サンマークス不動産株式会社 設立 | ||||||
| 代表取締役就任 | |||||||
| 平成24年5月 | 同社 代表取締役退任 | ||||||
| 平成24年6月 | 当社入社 | ||||||
| 当社 代表取締役就任(現任) | |||||||
| 取締役 | 総合企画部長 | 笠 原 弘 和 | 昭和51年9月18日生 | 平成10年3月 | 学校法人湘央学園 湘央医学技 術専門学校入校 | (注)3 | ― |
| 平成10年4月 | 同校臨床検査技術学科 専任教員就任 | ||||||
| 平成15年3月 | 同校専任教員退任 | ||||||
| 平成15年3月 | プライムマックス株式会社入社 | ||||||
| 平成19年2月 | 同社不動産部に配属 | ||||||
| 平成24年6月 | プライムマックス株式会社退社 | ||||||
| 平成24年6月 | 当社入社 | ||||||
| 平成24年6月 | 広報・IR部長就任 | ||||||
| 平成25年6月 | 総合企画部長就任(現任) | ||||||
| 平成25年6月 | 当社 取締役就任(現任) | ||||||
| 取締役 | ― | 若 槻 周 平 | 昭和59年9月2日生 | 平成22年2月 平成24年7月 | あずさ監査法人(現有限責任 あずさ監査法人) 入所 同監査法人 退所 | (注)1、3 | ― |
| 平成24年8月 | 若槻会計士事務所 開設 代表(現任) | ||||||
| 平成27年6月 | 当社 取締役就任(現任) | ||||||
| 常勤 監査役 | ― | 岩 野 裕 司 | 昭和41年12月22日生 | 平成12年9月 平成13年7月 | 山田&パートナーズ会計事務所 入所 同所 退所 | (注)4 | ― |
| 平成13年9月 | 朝日監査法人(現有限責任 あずさ監査法人) 入所 | ||||||
| 平成25年7月 平成25年7月 | 同監査法人 退所 岩野会計事務所 開設 代表(現任) | ||||||
| 平成27年6月 | 当社 常勤監査役就任(現任) | ||||||
| 監査役 | ― | 月 方 智 彦 | 昭和57年3月9日生 | 平成22年2月 平成26年1月 平成26年1月 | あずさ監査法人(現有限責任 あずさ監査法人) 入所 同監査法人 退所 月方会計事務所 開設 代表(現任) | (注)2、4 | ― |
| 平成27年6月 | 当社 監査役就任(現任) | ||||||
| 監査役 |  ̄ | 朝倉 厳太郎 | 昭和59年4月28日生 | 平成16年12月 平成20年11月 平成20年12月 平成24年8月 平成24年9月 | 有限会社F.A.コンタクト 代表取締役 就任 同社 退社 あずさ監査法人(現有限責任 あずさ監査法人) 入所 同監査法人 退所 株式会社ピー・シー・ピー 代表取締役社長(現任) | (注)2、4 | ― |
| 平成27年6月 | 当社 監査役就任(現任) | ||||||
| 計 | ― | ||||||
(注)1 取締役 若槻周平は、社外取締役であります。
2 監査役 月方智彦及び朝倉厳太郎は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、平成26年3月期に係る定時株主総会終結のときから平成28年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであります(定款の定めにより、取締役若槻周平も同様の任期となります)。
4 監査役の任期は、平成27年3月期に係る定時株主総会終結のときから平成31年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであります。