東京個別指導学院(4745)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2020年2月29日
- 780万
- 2020年8月31日 -2.9%
- 758万
- 2021年2月28日 -13.46%
- 656万
- 2021年8月31日 -16.81%
- 545万
- 2022年2月28日 -31.61%
- 373万
- 2022年8月31日 +31.4%
- 490万
- 2023年2月28日 -31.22%
- 337万
- 2023年8月31日 +29.65%
- 437万
- 2024年2月29日 -11.39%
- 387万
- 2024年8月31日 +106.27%
- 799万
- 2025年2月28日 -18.45%
- 651万
- 2025年8月31日 +63.32%
- 1064万
個別
- 2009年2月28日
- 441万
- 2010年2月28日 -84.43%
- 68万
- 2011年2月28日 +999.99%
- 5474万
- 2012年2月29日 -35.62%
- 3524万
- 2013年2月28日 -33.99%
- 2326万
- 2014年2月28日 +46.98%
- 3418万
- 2014年8月31日 -25.23%
- 2556万
- 2015年2月28日 +7.02%
- 2735万
- 2015年8月31日 -25.8%
- 2030万
- 2016年2月29日 -32.19%
- 1376万
- 2016年8月31日 +4.13%
- 1433万
- 2017年2月28日 -27.38%
- 1041万
- 2017年8月31日 -17.68%
- 856万
- 2018年2月28日 -73.92%
- 223万
- 2018年8月31日 +3.45%
- 231万
- 2019年2月28日 -19.25%
- 186万
- 2019年8月31日 +285.81%
- 720万
- 2020年2月29日 +8.37%
- 780万
- 2021年2月28日 -15.96%
- 656万
- 2022年2月28日 -43.11%
- 373万
- 2023年2月28日 -9.62%
- 337万
- 2024年2月29日 +14.88%
- 387万
- 2025年2月28日 +68.21%
- 651万
有報情報
- #1 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※ 棚卸資産の内訳2023/10/12 11:20
前連結会計年度(2023年2月28日) 当第2四半期連結会計期間(2023年8月31日) 商品 3,373 千円 4,373 千円 貯蔵品 28,587 〃 37,080 〃 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2023/10/12 11:20
(注) 2023年9月29日の適時開示にて、市場区分についてスタンダード市場へ変更予定である旨を発表しております。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2023年10月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 54,291,435 54,291,435 東京証券取引所(プライム市場) ・株主としての権利内容に制限のない、標準となる株式・単元株式数100株 計 54,291,435 54,291,435 ― ― - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間における当社を取り巻く状況につきましては、新学習指導要領の導入や大学入試改革といった教育制度改革の影響、AIをはじめとする情報技術の発展に伴う学び方の多様化が進むなか、異業種からの参入も相次ぎ、より一層激しい競争環境となっております。2023/10/12 11:20
このような状況のもと、当社においては、昨年より課題としていたマーケティング改革や教務コンテンツの開発において、短期間でのPDCAを繰り返してまいりました。その成果の1つとして、昨今の大学受験において、その受験者数が著しく伸長している年内入試(総合型選抜や学校推薦型選抜)に対応する年内入試対策講座を6月から提供開始いたしました。またお客様に、当社が新たなサービスを提供したことが伝わりやすいホームページにリニューアルし、新商品の訴求を高めることができました。その結果、年内入試対策に関するお問い合わせは、前年同期に比べて190%ほど伸長し、当社のメインターゲットである高校3年の在籍を堅調に伸ばすことに繋がりました。
当第2四半期連結累計期間における連結売上高は10,342百万円(前年同期比98.8%)、営業損失は75百万円(前年同期は営業利益71百万円)、経常損失は74百万円(前年同期は経常利益74百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は110百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益88百万円)となりました。