構造計画研究所（4748）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - プロダクツサービスの推移 - 第一四半期
個別
- 2013年9月30日
- 8188万
- 2014年9月30日 -1.57%
- 8060万
- 2015年9月30日 +2.43%
- 8256万
- 2016年9月30日 +100%
- 1億6512万
- 2017年9月30日 -46.27%
- 8871万
- 2018年9月30日 +0.59%
- 8924万
- 2019年9月30日 -51.49%
- 4329万
- 2020年9月30日 +159.09%
- 1億1216万
- 2021年9月30日 -3.98%
- 1億770万
- 2022年9月30日 +73.4%
- 1億8674万
- 2023年9月30日 +32.09%
- 2億4667万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第1四半期累計期間においては、前事業年度から繰り越された案件を着実に遂行することで堅調に推移しましたが、研究開発活動や営業活動の活性化に伴う費用の増加や、一部のコンサルティング案件で原価回収基準の適用対象となるプロジェクトが増加したことで、利益率は低下しております。今後も引き続き品質の確保に留意しながら着実に案件を遂行するとともに、付加価値の高い案件獲得に努めてまいります。2023/11/13 16:40
(プロダクツサービス)
当第1四半期累計期間においては、クラウドサービス提供型ビジネスが売上成長をけん引しました。なお、前事業年度において第2四半期以降に一部プロダクツサービスの価格改定を行っているため、前年同四半期より利益率が改善しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
