構造計画研究所(4748)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年6月30日
- 9億1175万
- 2009年6月30日 -24.38%
- 6億8945万
- 2010年6月30日 -42.2%
- 3億9852万
- 2010年12月31日 +105%
- 8億1695万
- 2011年3月31日 -16.14%
- 6億8508万
- 2011年6月30日 -45.88%
- 3億7077万
- 2011年9月30日 +88.05%
- 6億9725万
- 2011年12月31日 +12.02%
- 7億8103万
- 2012年3月31日 -5.66%
- 7億3682万
- 2012年6月30日 -49.32%
- 3億7345万
- 2012年9月30日 +82.76%
- 6億8252万
- 2012年12月31日 +12.71%
- 7億6927万
- 2013年3月31日 -11.04%
- 6億8437万
- 2013年6月30日 -36.98%
- 4億3131万
- 2013年9月30日 +65.66%
- 7億1450万
- 2013年12月31日 +29.09%
- 9億2235万
- 2014年3月31日 -39.22%
- 5億6062万
- 2014年6月30日 -27.35%
- 4億729万
- 2014年9月30日 +56.12%
- 6億3584万
- 2014年12月31日 +40.84%
- 8億9550万
- 2015年3月31日 -13.98%
- 7億7028万
- 2015年6月30日 -43.8%
- 4億3292万
- 2015年9月30日 +76.66%
- 7億6480万
- 2015年12月31日 +67.49%
- 12億8098万
- 2016年3月31日 +2.92%
- 13億1842万
- 2016年6月30日 -24.89%
- 9億9026万
- 2016年9月30日 +0.84%
- 9億9857万
- 2016年12月31日 +47.93%
- 14億7715万
- 2017年3月31日 -9.04%
- 13億4361万
- 2017年6月30日 -59.11%
- 5億4943万
- 2017年9月30日 +79.04%
- 9億8369万
- 2017年12月31日 +32.52%
- 13億359万
- 2018年3月31日 -20.8%
- 10億3250万
- 2018年6月30日 -47.46%
- 5億4252万
- 2018年9月30日 +81.98%
- 9億8728万
- 2018年12月31日 +17.44%
- 11億5951万
- 2019年3月31日 -0.29%
- 11億5613万
- 2019年6月30日 -39.26%
- 7億226万
- 2019年9月30日 +36.12%
- 9億5588万
- 2019年12月31日 +54.91%
- 14億8073万
- 2020年3月31日 +2.46%
- 15億1709万
- 2020年6月30日 -55.3%
- 6億7820万
- 2020年9月30日 +71.34%
- 11億6205万
- 2020年12月31日 +12.06%
- 13億219万
- 2021年3月31日 +5.74%
- 13億7699万
- 2021年6月30日 -56.31%
- 6億163万
- 2021年9月30日 -91.15%
- 5324万
- 2021年12月31日 +16.66%
- 6210万
- 2022年3月31日 +12.43%
- 6983万
- 2022年6月30日 -67.84%
- 2245万
- 2022年9月30日 +322.08%
- 9478万
- 2022年12月31日 -15.91%
- 7970万
- 2023年3月31日 -7.48%
- 7373万
- 2023年6月30日 -69.33%
- 2261万
- 2023年9月30日 +256.91%
- 8072万
- 2023年12月31日 -28.68%
- 5757万
- 2024年3月31日 +91.22%
- 1億1009万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 仕掛品
2023/09/08 15:03セグメントの名称 金額(千円) エンジニアリングコンサルティング 18,087 プロダクツサービス 4,531 合計 22,619 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2023/09/08 15:03
(繰延税金負債)前事業年度(2022年6月30日) 当事業年度(2023年6月30日) 役員退職慰労引当金 6,289千円 6,289千円 仕掛品 - 451千円 その他 148,763千円 170,449千円
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 関係会社出資金
有限責任事業組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2023/09/08 15:03