建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～38年
構築物 10～15年
機械及び装置 2～10年
車輌運搬具 4～5年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/07/05 15:54

#2 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月21日至 平成26年4月20日)	当事業年度(自 平成26年4月21日至 平成27年4月20日)
建物	-千円	933千円
構築物	-	36

2019/07/05 15:54

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年4月20日)	当事業年度(平成27年4月20日)
建物	14,240千円	13,214千円
土地	408,289	408,289

なお、これに対応する債務はございません。

2019/07/05 15:54

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

資産の種類	増減区分	事業所	金額(千円)
建物	減少額	広島東サービスセンター	2,235
		大阪サービスセンター	1,353
		福岡東サービスセンター	1,167

2019/07/05 15:54

#5 生産、受注及び販売の状況

(注)当社の施工用資産は極めて多種多様にわたり、かつ同種の品目であっても仕様、構造、形式は一様ではありません。このため、保有する主要部材で施工可能な広さを建物の架㎡数で表示しております。
ここに、主要部材とは、支柱・踏板・布材・ブラケット・ジャッキベースのことであります。

2019/07/05 15:54

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/07/05 15:54