建物(純額)
個別
- 2017年9月30日
- 20億3100万
- 2018年9月30日 -8.42%
- 18億6000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産2019/04/19 15:22
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物5~15年、工具、器具及び備品5~8年であります。
(2) 無形固定資産 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した主な資産2019/04/19 15:22
(2) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 東京都渋谷区 事業用資産・全社資産 建物及び構築物 東京都渋谷区 事業用資産 工具、器具及び備品
メディア事業、ゲーム事業、インターネット広告事業、投資育成事業及びその他事業の一部のサービスにつきまして、当初想定していた収益を見込めなくなったため、当該事業に係る資産グループについて減損損失を認識しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産2019/04/19 15:22
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物5~15年、工具、器具及び備品5~8年であります。
② 無形固定資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2019/04/19 15:22
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物5~15年、工具、器具及び備品5~8年であります。
(2) 無形固定資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物5~15年、工具、器具及び備品5~8年であります。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。2019/04/19 15:22