#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物5～15年、工具、器具及び備品5～8年であります。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。2019/04/19 15:11
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結貸借対照表)
前連結会計年度において、無形固定資産の「その他」に含めて表示していた「ソフトウエア仮勘定」は、当連結会計年度において、資産の総額の100分の5を超えたため、区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、無形固定資産の「その他」に表示していた5,778百万円は、「ソフトウエア仮勘定」5,687百万円、「その他」90百万円として組み替えております。
2019/04/19 15:11
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2019/04/19 15:11
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。
3 引当金の計上基準
2019/04/19 15:11
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物5～15年、工具、器具及び備品5～8年であります。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。2019/04/19 15:11