固定資産
連結
- 2020年9月30日
- 570億4700万
- 2021年9月30日 +41.79%
- 808億8500万
個別
- 2020年9月30日
- 1203億9600万
- 2021年9月30日 -46.89%
- 639億3700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2025/12/24 15:37
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/12/24 15:37
① 有形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物5~38年、工具、器具及び備品5~8年であります。 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/12/24 15:37 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額は下記の通りであります。2025/12/24 15:37
前連結会計年度(2020年9月30日) 当連結会計年度(2021年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 9,335 百万円 11,865 百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/12/24 15:37
(単位:百万円) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/24 15:37
(注)1.評価性引当額は、前連結会計年度に比べ5,317百万円増加しております。これは、主に連結子会社の繰越欠損金の増加によるものです。前連結会計年度(2020年9月30日) 当連結会計年度(2021年9月30日) 未収還付事業税 △18百万円 △28百万円 無形固定資産 -百万円 △418百万円 繰延税金負債合計 △4,991百万円 △4,747百万円
2. 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2025/12/24 15:37
前事業年度まで各資産科目に対する控除項目として独立掲記しておりました有形固定資産に対する減価償却累計額は、明瞭性を高めるため、各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の残高として表示しております。 なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額を直接控除した場合の注記については、財務諸表等規則第26条第2項及び第127条第2項により、記載を省略しております。
(損益計算書) - #8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表)2025/12/24 15:37
前連結会計年度において、区分掲記していた有形固定資産の「減価償却累計額」は当連結会計年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、有形固定資産に表示していた「建物及び構築物」9,893百万円、「減価償却累計額」△1,867百万円、「工具、器具及び備品」12,123百万円、「減価償却累計額」△7,467百万円は、「建物及び構築物(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」として組替えております。
(連結損益計算書) - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/12/24 15:37
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産