さくらケーシーエス(4761)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9億2100万
- 2009年3月31日 +1.95%
- 9億3900万
- 2010年3月31日 -29.5%
- 6億6200万
- 2011年3月31日 +1.36%
- 6億7100万
- 2012年3月31日 +0.3%
- 6億7300万
- 2013年3月31日 +17.24%
- 7億8900万
- 2014年3月31日 -4.44%
- 7億5400万
- 2015年3月31日 +0.8%
- 7億6000万
- 2016年3月31日 +1.18%
- 7億6900万
- 2017年3月31日 -2.21%
- 7億5200万
- 2018年3月31日 -9.84%
- 6億7800万
- 2019年3月31日 +23.01%
- 8億3400万
- 2020年3月31日 +13.31%
- 9億4500万
- 2021年3月31日 +8.15%
- 10億2200万
- 2022年3月31日 -8.61%
- 9億3400万
- 2023年3月31日 +20.88%
- 11億2900万
- 2024年3月31日 +12.05%
- 12億6500万
- 2025年3月31日 +7.91%
- 13億6500万
- 2026年3月31日 +5.2%
- 14億3600万
個別
- 2008年3月31日
- 9億
- 2009年3月31日 +2.22%
- 9億2000万
- 2010年3月31日 -29.89%
- 6億4500万
- 2011年3月31日 +1.71%
- 6億5600万
- 2012年3月31日 +0.15%
- 6億5700万
- 2013年3月31日 +17.81%
- 7億7400万
- 2014年3月31日 -5.68%
- 7億3000万
- 2015年3月31日 +1.37%
- 7億4000万
- 2016年3月31日 +0.81%
- 7億4600万
- 2017年3月31日 -2.68%
- 7億2600万
- 2018年3月31日 -10.61%
- 6億4900万
- 2019年3月31日 +24.35%
- 8億700万
- 2020年3月31日 +12.14%
- 9億500万
- 2021年3月31日 +9.61%
- 9億9200万
- 2022年3月31日 -8.57%
- 9億700万
- 2023年3月31日 +21.61%
- 11億300万
- 2024年3月31日 +11.88%
- 12億3400万
- 2025年3月31日 +8.35%
- 13億3700万
- 2026年3月31日 +5.24%
- 14億700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 福利厚生費 537 百万円 575 百万円 賞与引当金繰入額 472 百万円 514 百万円 退職給付費用 46 百万円 69 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品………個別法
仕掛品……個別法
貯蔵品……総平均法(月別)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~30年
工具、器具及び備品 2~20年2026/06/19 9:55 - #3 売上原価に含まれている引当金繰入額に関する注記(連結)
- ※3 売上原価(当期製造費用)に含まれている引当金繰入額の内容及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 892 百万円 921 百万円 退職給付費用 81 百万円 119 百万円 - #4 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 9:55
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金(固定) 34 - 7 27 賞与引当金 1,337 1,407 1,337 1,407 受注損失引当金 3 1 3 1 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:55
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減損損失 660 百万円 638 百万円 賞与引当金 409 百万円 442 百万円 賞与社会保険料 62 百万円 68 百万円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:55
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損損失 660 百万円 656 百万円 賞与引当金 418 百万円 453 百万円 賞与社会保険料 64 百万円 69 百万円
- #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品………個別法
仕掛品……個別法
貯蔵品……総平均法(月別)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~30年
構築物 10~20年
工具、器具及び備品 2~20年2026/06/19 9:55