総合メディカル(4775)の流動負債の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 125億4000万
- 2009年3月31日 +2.32%
- 128億3100万
- 2010年3月31日 +27.42%
- 163億4900万
- 2010年12月31日 +5.96%
- 173億2300万
- 2011年3月31日 +8.41%
- 187億8000万
- 2011年6月30日 -4.09%
- 180億1100万
- 2011年9月30日 -5.4%
- 170億3900万
- 2011年12月31日 +5.43%
- 179億6500万
- 2012年3月31日 +20.84%
- 217億900万
- 2012年6月30日 -7.43%
- 200億9700万
- 2012年9月30日 -6.66%
- 187億5800万
- 2012年12月31日 +5.47%
- 197億8500万
- 2013年3月31日 +18.46%
- 234億3700万
- 2013年6月30日 -0.37%
- 233億5000万
- 2013年9月30日 +8.47%
- 253億2800万
- 2013年12月31日 +2.54%
- 259億7100万
- 2014年3月31日 +16.89%
- 303億5800万
- 2014年6月30日 -15.15%
- 257億6000万
- 2014年9月30日 +4.29%
- 268億6600万
- 2014年12月31日 +1.39%
- 272億4000万
- 2015年3月31日 +10.53%
- 301億900万
- 2015年6月30日 -6.13%
- 282億6200万
- 2015年9月30日 -3.5%
- 272億7300万
- 2015年12月31日 +9%
- 297億2700万
- 2016年3月31日 +5.08%
- 312億3700万
- 2016年6月30日 -8.7%
- 285億2000万
- 2016年9月30日 -8.55%
- 260億8100万
- 2016年12月31日 +16.28%
- 303億2700万
- 2017年3月31日 +9.57%
- 332億2800万
- 2017年6月30日 -3.25%
- 321億4800万
- 2017年9月30日 -1.83%
- 315億6100万
- 2017年12月31日 -1.42%
- 311億1400万
- 2018年3月31日 +7.98%
- 335億9800万
- 2018年6月30日 -4.91%
- 319億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 114億7500万
- 2009年3月31日 +1.38%
- 116億3300万
- 2010年3月31日 +26.55%
- 147億2200万
- 2011年3月31日 +18.33%
- 174億2100万
- 2012年3月31日 +17.78%
- 205億1800万
- 2013年3月31日 +8.49%
- 222億6000万
- 2014年3月31日 +24.66%
- 277億5000万
- 2015年3月31日 -1.95%
- 272億800万
- 2016年3月31日 +1.12%
- 275億1400万
- 2017年3月31日 -3.24%
- 266億2300万
- 2018年3月31日 +11.58%
- 297億500万
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第2四半期連結会計期間末の総資産は、前期末比1,947百万円減少の84,812百万円となりました。流動資産は、前期末比1,626百万円減少の43,372百万円となりました。これは、受取手形及び売掛金が2,837百万円減少し、現金及び預金が1,731百万円増加したことが主な要因であります。固定資産は、前期末比321百万円減少の41,439百万円となりました。これは、のれんが188百万円減少したことが主な要因であります。2017/11/10 15:00
負債は、前期末比3,469百万円減少の50,409百万円となりました。流動負債は、前期末比1,667百万円減少の31,561百万円となりました。これは、支払手形及び買掛金が2,307百万円減少したことが主な要因であります。固定負債は、前期末比1,801百万円減少の18,848百万円となりました。これは、長期借入金が2,109百万円減少したことが主な要因であります。なお、有利子負債(リース債務、割賦未払金を含む。)は、前期末比1,803百万円減少し22,787百万円となり、有利子負債から現金及び預金を差し引いた金額を自己資本で割ったネットD/Eレシオは、前期末比0.12ポイント減の0.30倍となりました。
純資産は、前期末比1,521百万円増加し34,402百万円となりました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を1,839百万円計上したことが主な要因であります。以上の結果、自己資本比率は前期末の37.6%から2.7ポイント増の40.2%となりました。