建物

【期間】

個別

#1 会計方針に関する事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 5年

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。