4763 クリーク・アンド・リバー社

時価

367億円

PER 予

10.9倍

2010年以降

赤字-50.94倍
（2010-2024年）

2.23倍

2010年以降

0.71-5.04倍
（2010-2024年）

2.69%

ROE 予

20.42%

ROA 予

10.81%

少数株主への払戻による支出、ソフトウエア仮勘定、連結子会社の増資による持分の増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	少数株主への払戻による支出		ソフトウエア仮勘定		連結子会社の増資による持分の増減		為替差益		持分法の適用範囲の変動
2009/02	-		8.5百万		-		-		-
2010/02	-2.1百万		-		-		-		-
2012/02	-		-		-		-		-4.6百万
2013/02	-		3.6百万	-57.6%	-		-		-
2014/02	-		6.9百万	+91.3%	-		-		-
2015/02	-		12百万	+69.9%	-		-		-
2016/02	-		119百万	+915.2%	-		-		-
2017/02	-		22百万	-81.6%	-14百万		-		-
2018/02	-		88百万	+300.9%	0.91百万	黒転	-		-
2019/02	-		34百万	-61.6%	-38百万	赤転	-		-
2020/02	-		3.4百万	-89.8%	1.3百万	黒転	-		-
2021/02	-		4.3百万	+24.6%	-		-		-
2022/02	-		76百万	大幅増	-		-		-
2023/02	-		116百万	+53.8%	-		-		-
2024/02	-		118百万	+1%	-5.3百万	赤転	11百万		-

2009年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 850万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年2月

少数株主への払戻による支出: -208万
ソフトウエア仮勘定: -
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: -
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -460万

2013年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 360万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 688万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 1170万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 1億1878万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 2184万
連結子会社の増資による持分の増減: -1360万
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 8756万
連結子会社の増資による持分の増減: 90万
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 3358万
連結子会社の増資による持分の増減: -3809万
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 342万
連結子会社の増資による持分の増減: 125万
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 426万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 7570万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 1億1640万
連結子会社の増資による持分の増減: -
為替差益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年2月

少数株主への払戻による支出: -
ソフトウエア仮勘定: 1億1761万
連結子会社の増資による持分の増減: -527万
為替差益: 1087万
持分法の適用範囲の変動: -