建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 2～15年

2014/05/30 10:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日)	当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)
建物及び構築物	1,415千円	─千円
工具、器具及び備品	1,583	855

2014/05/30 10:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(増加)

建物		本社ビル別館設備	7,734	千円
		本社レイアウト変更に伴う設備等	14,764	千円
工具、器具及び備品		映画フィルム	11,234	千円
		本社ビル別館設備	7,748	千円
		本社レイアウト変更に伴う設備等	5,202	千円
ソフトウエア		ホームページリニューアル	8,737	千円
		制作案件に伴うソフト	8,879	千円

2014/05/30 10:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
機械装置及び運搬具 5年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年間)による定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2014/05/30 10:00