建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 2～15年

2016/05/27 9:57

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(増加)

建物		制作スタジオ拡張に伴う設備	29,527	千円
工具、器具及び備品		制作スタジオ拡張に伴う備品等	11,346	千円
		複合機	13,316	千円
		制作案件に伴うパソコン等の備品	10,332	千円
ソフトウエア		WEBサイト制作	40,161	千円
ソフトウエア仮勘定		基幹システム構築	113,332	千円

2016/05/27 9:57

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
機械装置及び運搬具 5年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲームに関連するソフトウエアについては、見込販売収益により償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2016/05/27 9:57