建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/05/27 11:34

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年3月1日至 2018年2月28日)	当連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)
建物及び構築物	─千円	3,400千円
工具、器具及び備品	772	3,839

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(増加)

建物		本社移転に伴う設備、備品等	429,530	千円
		制作スタジオ拡張に伴う設備、備品等	8,836	千円
工具、器具及び備品		本社移転に伴う設備、備品等	328,979	千円
		制作案件に伴うパソコン等の備品	32,236	千円
		制作スタジオ拡張に伴う設備、備品等	9,060	千円
		オリジナル電子書籍制作	5,250	千円
ソフトウエア		基幹システム開発	105,974	千円
		本社移転に伴う社内インフラ整備	62,747	千円
		VR遠隔通信システム開発	24,670	千円
		ネイティブアプリ開発	23,793	千円
		ホームページ制作、リニューアル等	13,702	千円
ソフトウエア仮勘定		人事システム構築	18,582	千円

(減少)

建物		本社移転に伴う除却	232,821	千円
ソフトウエア仮勘定		ソフトウエアへの振替	151,299	千円

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 5年

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 5年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年以内)による定額法を採用しております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲームに関連するソフトウエアについては、見込販売収益により償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/05/27 11:34