建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/05/29 10:59

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)	当連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)
建物及び構築物	3,400千円	─千円
工具、器具及び備品	3,839	57

2020/05/29 10:59

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(増加)

建物		オフィス拡張に伴う設備、備品等	20,209	千円
工具、器具及び備品		制作案件に伴うパソコン等の備品	39,515	千円
		オフィス拡張に伴う設備、備品等	14,188	千円
		オリジナル電子書籍制作	11,454	千円
		社内インフラ整備等	3,890	千円
ソフトウエア		人事システム構築	23,882	千円
		社内インフラ整備	15,213	千円
		ホームページ制作、リニューアル等	9,996	千円
		チャットフィクション開発	7,300	千円
		基幹システム開発	6,075	千円
		ファストVR開発	2,420	千円

(減少)

2020/05/29 10:59

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 5年

2020/05/29 10:59

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 5年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年以内)による定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/05/29 10:59