建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/05/28 14:25

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物及び構築物	─千円	1,071千円
工具、器具及び備品	57	─

2021/05/28 14:25

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(増加)

建物		オフィス拡張に伴う設備等	8,274	千円
工具、器具及び備品		制作案件に伴うパソコン等の備品	25,769	千円
		オリジナル電子書籍制作	11,517	千円
		社内インフラ整備等	4,012	千円
ソフトウエア		ホームページ制作、リニューアル等	18,463	千円
		VRシステム開発	15,500	千円
		基幹システム開発、改修等	10,190	千円

(減少)

建物		事務所移転に伴う設備等の除却	12,841	千円
工具、器具及び備品		事務所移転に伴う備品等の除却	11,037	千円
ソフトウエア仮勘定		ソフトウエアへの振替	16,320	千円

2021/05/28 14:25

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 5年

2021/05/28 14:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～37年
機械装置及び運搬具 5年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年以内)による定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2021/05/28 14:25