有価証券報告書-第26期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製 品 総平均法による原価法
(2) 仕掛品 個別法による原価法
(3) 貯蔵品 最終仕入原価法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 製 品 総平均法による原価法
(2) 仕掛品 個別法による原価法
(3) 貯蔵品 最終仕入原価法