ソフトウエア
個別
- 2015年12月31日
- 1203万
- 2016年12月31日 +643.48%
- 8944万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用
しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2017/06/02 9:34 - #2 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/06/02 9:34
前事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 工具、器具及び備品 84 - ソフトウエア - 507 計 84 697 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2017/06/02 9:34
当連結会計年度末における固定資産の残高は、465百万円(前連結会計年度末259百万円)となり、206百万円増加いたしました。その主な要因としては、建物及び構築物の増加43百万円及びソフトウエアの増加等による無形固定資産その他70百万円の増加等によるものであります。
(流動負債) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
主として定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2017/06/02 9:34