- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。2020/09/28 16:41 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
固定資産のうち有形固定資産は、前期比86百万円増加の1億88百万円となりました。これは主に、レイアウト変更等によるものであります。
無形固定資産は、前期比8百万円増加の24百万円となりました。これは主に、ソフトウエアの購入によるものであります。
投資その他の資産は、前期比80百万円増加の15億41百万円となりました。これは主に、敷金及び保証金が53百万円、投資有価証券が25百万円増加したこと等によるものであります。
2020/09/28 16:41- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
工具、器具及び備品 4~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
2020/09/28 16:41- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 4~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
2020/09/28 16:41- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~47年
工具、器具及び備品 4~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/28 16:41