テー・オー・ダブリュー（4767）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年6月30日: 2153万
2009年6月30日 +60.53%: 3457万
2010年6月30日 +178.33%: 9623万
2011年6月30日 -16.4%: 8045万
2012年6月30日 -44.59%: 4457万
2013年6月30日 -30.69%: 3089万
2014年6月30日 -41.44%: 1809万
2015年6月30日 -58.96%: 742万
2016年6月30日 +4.71%: 777万
2017年6月30日 +126.59%: 1761万
2018年6月30日 +20.44%: 2121万
2019年6月30日 -23.94%: 1613万
2020年6月30日 +50.87%: 2434万
2021年6月30日 +17.83%: 2869万
2022年6月30日 +1.01%: 2897万
2023年6月30日 -7.05%: 2693万
2024年6月30日 +66.96%: 4497万
2025年6月30日 +223.44%: 1億4546万

個別

2008年6月30日: 1829万
2009年6月30日 +55.21%: 2840万
2010年6月30日 +136.56%: 6718万
2011年6月30日 -19.54%: 5405万
2012年6月30日 -27.83%: 3901万
2013年6月30日 -29.94%: 2733万
2014年6月30日 -43%: 1558万
2015年6月30日 -59.94%: 624万
2016年6月30日 +1.17%: 631万
2017年6月30日 +8.38%: 684万
2018年6月30日 +43.5%: 982万
2019年6月30日 +4%: 1021万
2020年6月30日 +34.81%: 1376万
2021年6月30日 +35.38%: 1864万
2022年6月30日 +7.93%: 2012万
2023年6月30日 -3.65%: 1938万
2024年6月30日 -6.92%: 1804万
2025年6月30日 -21.42%: 1417万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/09/24 10:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 固定資産のうち有形固定資産は、前連結会計年度末に比べ2百万円減少の2億14百万円となりました。これは主に、減価償却等によるものであります。
無形固定資産は、前連結会計年度末に比べ1億円増加の1億45百万円となりました。これは主に、のれんの増加等によるものであります。
投資その他の資産は、前連結会計年度末に比べ1億7百万円増加の16億4百万円となりました。これは主に、投資有価証券が89百万円減少しましたが、繰延税金資産が1億96百万円増加したこと等によるものであります。
2025/09/24 10:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 3～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
2025/09/24 10:30
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
2025/09/24 10:30