有価証券報告書-第32期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法により償却しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～15年
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産
定額法により償却しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。
(3) 長期前払費用
定額法により償却しております。