有価証券報告書-第22期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法
一部の在外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～15年
工具、器具及び備品	4～15年

ロ 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。