売上原価
連結
- 2008年12月31日
- 47億251万
- 2009年12月31日 -21.01%
- 37億1454万
- 2010年12月31日 +21.39%
- 45億903万
- 2011年12月31日 +126.69%
- 102億2166万
- 2012年12月31日 +24.37%
- 127億1258万
- 2013年12月31日 +14.59%
- 145億6761万
- 2014年12月31日 +17.81%
- 171億6280万
- 2015年12月31日 +24.16%
- 213億994万
- 2016年12月31日 +11.09%
- 236億7383万
- 2017年12月31日 +5.46%
- 249億6651万
- 2018年12月31日 +9.01%
- 272億1562万
- 2019年12月31日 +4.51%
- 284億4218万
- 2020年12月31日 +0.51%
- 285億8642万
- 2021年12月31日 -0.76%
- 283億6880万
- 2022年12月31日 -66.76%
- 94億3049万
- 2023年12月31日 -9.09%
- 85億7366万
個別
- 2008年12月31日
- 34億5943万
- 2009年12月31日 +3.9%
- 35億9421万
- 2010年12月31日 +21.53%
- 43億6791万
- 2011年12月31日 +15.98%
- 50億6599万
- 2012年12月31日 +17.73%
- 59億6439万
- 2013年12月31日 -18.47%
- 48億6288万
- 2014年12月31日 +3.07%
- 50億1241万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- いずれのセグメントも、外部環境の変化に対する当社の対応が結果的に減収要因ではありますが、その内容は異なっており、特にアドテク事業についてはビジネスモデルの見直しが必要なものと分析しており、2024年1月をもってセグメント横断の組織再編を実施しております。2024/03/22 10:25
売上原価については、連結売上原価が8,573百万円となりました。連結売上高と連動する形で推移をしており、当社が開発・販売に注力している自社企画サービスの売上高比率も前年同程度となりました。
一方で、販売費及び一般管理費は連結売上高の減少に伴い、サービス提供にかかる費用は減少しておりますが、当連結会計年度の第1四半期累計期間に計上した一過性の販促費や、定期昇給などによる人件費の増加などが加わり、前年とほぼ同水準の6,355百万円(前年同期比2.1%減)となりました。